オンラインカジノの安全性
オンラインカジノ黎明期
オンラインカジノが登場した当時は信頼度にかけ、悪質な業者のサイトも世の中に出回っていた時期もありました。適当な言いがかりをつけて実際にお金の支払いを行わない、ゲームの操作を不正に行っているなどの事例があり、当時からのプレイヤーの中には実際にそのような被害に遭った人もいた様子です。
現在のオンラインカジノ環境
現在は、オンラインカジノは安心して楽しむこと環境が整ってきています。その理由としては、オンラインカジノの公正の審査を行っている監査機関の整備が進んおり、オンラインカジノサイトの運営に関する審査が厳しくなってきています。さらに、上場をするオンラインカジノサイトなども出現してきたため、状況が著しく向上しており、昔と状況を比較しても安心してプレーすることが可能です。
乱数発生装置（RNG）
オンラインカジノを運営するにはライセンスが必要なのですが、その取得条件の中に、第3者監査機関から観察を行うように規定がされているのです。つまり、オンラインカジノ業者が提供を行っているゲームには、乱数生成装置という者がゲームに組み込まれていなければなりません。そのため、乱数生成装置がゲームに組み込まれていないと、業者はサービスの提供が出来ません。乱数生成装置は英語でRNG（Random Number Generation）と略され、オンラインカジノの当たる確率やその手札が出るか等、様々なゲーム結果に影響します。この数字に透明性があるかどうかが、業者が提供しているゲームの公平性に繋がります。オンラインカジノを運営するために必要な審査の規定には、乱数を生成する装置に関しての審査項目が用意されています。乱数生成装置から生成される乱数の透明性を確かめるために必要な「乱数の生成方法」・「生成後の乱数に対する処理」の項目の審査も行われています。これらの項目の確認によって、乱数を生成している方法、乱数を加工していないかなどのレベルまでしっかりとした調査が行われているのです。このような審査の上で、乱数生成装置が生成している乱数の透明性が確保され、ゲームの公平性が保たれています。
オンラインカジノの監視団体
オンラインカジノは、政府以外にも監視のチェックを行っている団体があります。日本でも、パチンコは政府が公認を行っていますが、それぞれのパチンコ店に対して警察が定期的に立ち寄って不正のチェックをしており、それと同じようなことをしている団体です。還元率（払い戻し率）をしっかりと公開している団体も存在し、賞金の支払が行われるかどうかのチェックもしています。その主な団体を幾つか紹介します。Pricewaterhouse coopers
139ヶ国に12万人以上に及ぶパートナーとスタッフ達によって運営されている、最も有名な会計事務所。各オンラインカジノサイトで安全性についての説明もが明記され、監視役という形で活躍中です。
公式サイト：http://www.pwc.com/
Internet Gaming Commission
不正など無くして、プレイヤーが安心して遊ぶ環境を整えるために監視を行っている団体です。 会計係・システムエンジニアなどの豊富な経験を積んだ賭博並びに総計家等のスタッフを完備しており、オンラインカジノサイトを監視を行っています。既に現在、1,300以上も存在しているオンラインカジノの健全活や、不正の無い環境を整える事が目的となっています。
Inter active Gaming Council
オンラインカジノに対して不定的にオンラインカジノの評価を行っている団体です。 プレイヤーの保護からギャンブル依存症まで幅広いオンラインカジノに関する情報、意見を議会に提出します。
公式サイト：http://igcouncil.org/
Casinomeister
悪質カジノや要注意カジノの情報提供を行っています。6年以上もの間、悪質なオンラインカジノサイトが無いか厳密な目で監視を行っています。悪質なサイトの見分け方などの表示も行っており、オンラインカジノ全般に対しての健全性を保つことを目的としているため、独自の厳密な規定があり、基準に満たないカジノ業者を見つけ次第警告します。常に最新の悪質カジノ情報を見ることが可能です。
公式サイト：http://www.casinomeister.com/
Grand Virtual Gaming Alliance
オンラインカジノにおける運営の健全性に関して、基準の規定を行っています。メンバーのサイトの行動規範を通して、世界中のオンラインカジノを利用しているユーザーに対して、プレーの公平性、一貫した品質、安全性、プライバシーの保証を行っています。GVGA加盟ゲームウェブサイト上にあるGVGAのロゴは、サイトの信頼の証と言えます。
カジノの違法性
オンラインカジノをプレイする際に安全性と同様に気になる要素として、「法律的にどうなの？」という点が挙げられます。みなさんご周知の通りですが、日本は法律で規定されているため、国内におけるギャンブル行為は、パチンコ、競馬、競艇などの公営の賭博場を除いて一切禁止されています。
オンラインカジノに関する法律
日本では賭博行為が禁止されているのでオンラインカジノが大丈夫なのか気になるところだと思います。オンラインカジノ自体は、その国の政府が許可を行っており完全に合法です。現状、日本の法律上違法とされる状況になっていないため、新しく規制法案が施行されない限り、ほぼ問題がない無いでしょう。賭博罪は相手方がいなければ適用できず、国外にあるオンラインカジノやサーバーを日本の法律で取り締まる事は出来ないという点が大きいでしょう。オンラインカジノは海外にサーバにおいており、海外旅行しに行ってカジノをするのとあまり変わらないという風潮があります。当然、海外でカジノをするのは立派な合法です。そのため、現行において、オンラインカジノで賭博行為を立件するのは非常に困難です。もちろん、日本国内においてこのような事例で摘発された例は過去にありません。
店舗でのオンラインカジノの提供
日本国内で「店舗」を構えている場所（闇カジ）でオンラインカジノをプレイすると当然日本国内で賭博をしたことになり、法律に触れてしまうため、自宅のパソコンで楽しむようにしましょう。
ギャンブルに関する法律
刑法第185条（賭博）
賭博をした者は、50万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは、この限りでない。
刑法第186条（常習賭博及び賭博場開張等図利）
1. 常習として賭博をした者は、3年以下の懲役に処する。
2. 賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、3月以上5年以下の懲役に処する。
刑法第187条（富くじ発売等）
1. 富くじを発売した者は、2年以下の懲役又は150万円以下の罰金に処する。
2. 富くじ発売の取次ぎをした者は、1年以下の懲役又は100万円以下の罰金に処する。
3. 前2項に規定するもののほか、富くじを授受した者は、20万円以下の罰金又は科料に処する。
